注：本記事は2025年7月時点の情報に基づいて作成しています。商品やサービスの内容・料金等は変更されている場合がありますので、最新情報については各公式サイト等でご確認ください。
この記事では次のことがわかります。
・教育費優先でも老後資金を貯める方法
・インデックス投資が安全で確実な理由
・月3万円で2000万円作る手順
「子どもの教育費を優先したいけど、
老後資金がまったく貯まらない…」
「教育費にお金を使い切って、
老後はどうしよう…」
40代サラリーマンのあなたが抱えるこの悩み、
実は解決できます。
私も同じ悩みを持つ40代前半の
IT系中小企業サラリーマンです。
妻と小学生2人の4人家族で、
2011年から投資を始め、
失敗を重ねながらも
現在純資産1,500万円を達成しました。
現実的には教育費が先に必要になるため、
多くの方が教育費を優先します。
しかし、
積立投資でインデックス投信を積み立てれば、
教育費を優先しながらも老後資金も同時に
準備できます。
この記事では忙しい40代サラリーマンに
最適な投資方法をお伝えします。
教育費優先は当然、でも老後資金ゼロは避けられる
教育費が先に必要になる現実
40代サラリーマンが直面する現実は、
教育費と老後資金の「時間差」です。
子どもの成長とともに教育費は確実に発生し、
高校・大学進学時には一気に数百万円が
必要になります。
一方、老後資金は20年後の話で、
どうしても後回しになってしまいます。
文部科学省の調査データ：
- 子ども1人当たりの教育費：1,000万円以上
- 小学校から大学まで段階的に支出が増加
- 私立理系大学4年間：約800万円
この現実を前に、多くの親が
「教育費を最優先にするしかない」
と考えるのは当然です。
教育費優先で老後資金がゼロになる危険性
しかし、教育費だけに集中すると
深刻な問題が発生します。
子どもが独立した時点で、
老後資金の準備期間が大幅に短縮されるのです。
例えば：
- 40代で教育費に集中
- 子どもが大学卒業する50代後半から
老後資金を準備開始 - 65歳までの準備期間：わずか約7年
この短期間で2,000万円の老後資金を
貯金だけで準備するには、
月24万円の積立が必要になります。
積立投資なら教育費優先でも老後資金が貯まる
実は、積立投資を活用すれば、
教育費を優先しながらも老後資金を
並行して準備できます。
二段構えの戦略：
- 教育費：貯金で確実に準備
- 老後資金：長期投資で時間を味方に増やす
現在の普通預金金利0.2％では
老後資金は思うように増えませんが、
積立投資なら20年間で2〜3倍に
増加する可能性があります。
教育費に追われる40代でも、
月3万円から始められる現実的な方法です。
なぜインデックス投信の積立投資が最強なのか
インデックス投信とは何か
インデックス投信とは、
日経平均株価やS&P500、
全世界株式指数などの
市場全体の動きに連動する投資信託です。
個別企業の株式投資と違い、
数百から数千の企業に自動的に
分散投資される仕組みです。
積立投資は、このインデックス投信を
毎月一定額ずつ自動的に購入し続ける
投資方法です。
2024年から始まった新NISA制度を活用すれば、
年間360万円まで非課税で投資できます。
新NISA制度の概要：
- 積立投資枠：120万円
- 成長投資枠：240万円
- 合計：年間360万円
- 5年間で最大：1,800万円まで非課税運用可能
さらに、夫婦でそれぞれ証券口座を開設すれば、
合計3,600万円まで非課税で運用できます。
これは老後資金準備において
非常に大きなメリットです。
過去20年間で一度も負けなかった驚異の実績
インデックス投信の積立投資の最大の魅力は、
その圧倒的な安定性です。
全世界株式インデックス投信に過去20年間の
どのタイミングで積立投資を開始しても、
現在までに必ずプラスになっています。
暴落相場での実績：
- リーマンショック時（2008年）開始：
約30％のプラス - コロナショック時（2020年）開始：
約40％のプラス - 平常時（2010年）開始：
約80％のプラス
積立投資がリスクを軽減する3つの理由
1. ドル・コスト平均法の効果
積立投資は
「ドル・コスト平均法」という投資手法です。
毎月定額を投資することで：
- 株価が高い時：少なく購入
- 株価が安い時：多く購入
これにより、購入価格が平均化され、
暴落時の損失を大幅に軽減できます。
2. 時間分散によるリスク軽減
20年間という長期間で積立投資を続けることで、
短期的な価格変動の影響を大幅に軽減できます。
世界経済は長期的に成長し続けており、
時間を味方にほぼ確実に資産を増やせます。
3. 自動積立による感情的判断の排除
積立投資は自動積立設定により、
相場の上下に惑わされることなく継続できます。
忙しい40代サラリーマンでも、
月1回の自動引き落としで完結するため、
投資に時間を取られることがありません。
40代サラリーマンの現実的な資産形成戦略
教育費は貯金、老後資金は積立投資の二段構え
教育費は必要になる時期が決まっているため、
元本保証の貯金で準備するのが安全です。
一方、老後資金は20年という長期間があるため、
積立投資で時間を味方に増やすことができます。
現実的な資金配分例
（月収手取り35万円の場合）：
- 教育費積立：月5万円（貯金）
- 老後資金積立：月3万円
（新NISA枠内で積立投資） - 生活費・その他：月27万円
注：月8万円の費用捻出術はこちらの記事を参考に。
月3万円の投資なら年間36万円となり、
新NISA枠（年間360万円）内で
無理なく継続できます。
この配分のメリット：
- 教育費：
10年間で600万円確実に貯まる - 老後資金：
退職金と合わせて2,000万円以上準備可能
20年間の積立投資と退職金を合わせたシミュレーション
40歳から60歳まで20年間、月3万円を
インデックス投信で積立投資した場合：
控えめな想定（年利5％）：
- 積立元本：720万円
- 運用益：約510万円
- 投資による資産：約1,230万円
- 退職金：約1,000万円
- 合計：約2,230万円
期待リターン（年利7％）：
- 積立元本：720万円
- 運用益：約760万円
- 投資による資産：約1,480万円
- 退職金：約1,000万円
- 合計：約2,480万円
この計算なら、
老後資金2,000万円をクリアできます。
月3万円という無理のない投資額で、
退職金と合わせて十分な老後資金を
準備できます。
退職金を含めた老後資金の全体像
40代サラリーマンの老後資金計画では、
積立投資だけでなく退職金も重要な要素です。
中小企業でも退職金制度があれば、
平均的に1,000万円程度の退職金を受け取れます。
老後資金の構成例：
- 20年間の積立投資：約1,230万円〜1,480万円
- 退職金：約1,000万円
- 合計：約2,230万円〜2,480万円
新NISAを最大限活用する戦略
新NISA制度を夫婦で活用すれば、
さらに効果的な資産形成が可能です：
夫婦合算での新NISA活用：
- 夫：年間360万円×5年間＝1,800万円
- 妻：年間360万円×5年間＝1,800万円
- 合計：3,600万円の非課税投資枠
月30万円（夫婦合算）の投資が可能ですが、
現実的には月6〜10万円程度から始めて、
収入増加とともに投資額を増やしていくのが
良いでしょう。
注：月8万円の費用捻出術はこちらの記事を参考に。
私の実践方法と投資初心者へのアドバイス
私がインデックス投資を中心とした資産運用に切り替えた当初の方法
私が2015年頃にインデックス投資中心の運用に
切り替えた当初の設定をご紹介します：
証券会社と商品選択：
- マネックス証券の新NISA口座を活用
- eMAXIS Slim 全世界株式
（オール・カントリー）に月3万円自動積立 - 特定口座（源泉徴収あり）で
税務処理も自動化
マネックス証券を選んだ理由は、
投資信託の買付手数料が無料であることに加え、
買付金額の1.1％のポイントが付与され、さらに
保有している投資信託にも
継続的にポイントが加算される
手厚いポイント制度があり、
新NISA対応もスムーズだったからです。
家計からの現実的な資金配分：
手取り月収35万円の我が家の実際の配分：
- 教育費積立：5万円（貯金）
- 老後資金積立：3万円
（新NISA枠内で積立投資） - 生活費・住宅費：24万円
- 生活防衛費：生活費6ヶ月分を預金で確保
- その他：3万円（家族の娯楽費等）
教育費を月5万円積み立てれば、
10年間で600万円となり、
子ども1人の教育費をカバーできます。
投資初心者は全世界株式インデックスから始めるのが最適
投資初心者にとって最も安全で効果的なのは、
全世界株式インデックス投信から始める
ことです。
全世界株式インデックスの利点：
- 世界中の約3,000社に自動分散投資
- 地域や国の偏りがなく、
世界経済全体の成長を享受 - 1本で完結するため、
商品選択で悩む必要がない - 信託報酬（手数料）が年0.05775％と
超低コスト
なぜ全世界株式が初心者に最適なのか：
個別国や地域のインデックス
（日本株、米国株、新興国株など）を
組み合わせる必要がなく、
複雑な資産配分を考える必要がありません。
世界経済の成長とともに
自然と資産が増加するため、
投資の知識がなくても
安心して始められます。
積立投資の継続のコツ
自動化の徹底
積立投資は「ほったらかし投資」が基本です。
一度設定すれば、
あとは自動で積立が実行されます。
相場が下がっても上がっても、
機械的に積み立てを続けることが
成功の秘訣です。
短期的な値動きに惑わされない
積立投資は20年という長期戦略です。
1年や2年の短期的な損失は
気にする必要がありません。
私も過去13年間で何度も含み損を
経験しましたが、投資方法を確立してからは
一度も解約せずに積み立てを継続した結果、
現在は大きくプラスになっています。
生活費とのバランス
積立投資は余裕資金で行うことが重要です。
月収の20％前後（教育費・投資資金含む）を
目安に、生活に支障のない範囲で続けましょう。
無理をして高額な積立を設定するより、
少額でも長期間続けることが大切です。
注：月8万円の費用捻出術はこちらの記事を参考に。
まとめ：教育費優先でも老後資金は諦めない
教育費を優先するのは
親として当然の判断です。
しかし、だからといって老後資金を
諦める必要はありません。
積立投資とインデックス投信を
活用した現実的な資産形成戦略を
おさらいしましょう：
この記事の要点
教育費は確実性の高い貯金で準備し、
老後資金は20年の長期間を活かして
積立投資で増やす「二段構え」の戦略が
現実的です。
- 教育費を月5万円積み立て：
10年間で600万円 - 老後資金を月3万円×20年間の積立投資：
約1,230万円〜1,480万円 - 退職金1,000万円と合わせ：
老後資金2,000万円以上を確実に準備
インデックス投信への投資は
過去20年間で暴落相場開始でも100％プラス実績
を誇り、忙しい40代サラリーマンでも
自動積立で無理なく継続できます。
今すぐできる現実的な一歩
まずは証券会社で新NISA口座の開設から
始めてみてください。
教育費の積立と並行して、
老後資金も月3万円から始めましょう。
マネックス証券なら新NISA対応もスムーズで、
投資信託の買付手数料も無料です。
完璧を求めず、
できる範囲から行動することが大切です。
3年後のあなたは
「教育費を優先しながらも
老後資金の準備を始めてよかった」
と実感できるはずです。
子どもの未来を第一に考えながらも、
自分たちの老後も大切にできる
堅実な人生設計を今日から始めませんか？
注：投資判断は自己責任でお願いします。過去の実績は将来を保証するものではありません。
