40代からはじめる投資方法選び：ドルコスト平均法の実力を徹底検証

注：本記事は2025年7月時点の情報に基づいて作成しています。商品やサービスの内容・料金等は変更されている場合がありますので、最新情報については各公式サイト等でご確認ください。

40代のサラリーマンの皆さん、

「投資を始めたいけど、
　家族に迷惑をかけたらどうしよう」

「教育費を削ってまで投資はできない」

と不安に思っていませんか？

私も2011年に投資を始めるとき、
同じような不安を抱えていました。

当時の私は、
「投資＝ギャンブル」という先入観があり、
妻に「もし損したらどうするの？」と
心配されました。

しかし、投資方法を正しく選べば、
実は貯金よりもはるかに安全で
効果的な資産形成ができることを、
13年間の実体験で学びました。

今回は代表的な投資方法を比較し、
特に40代のサラリーマンにとって
最適とされる「ドルコスト平均法」の実力を、

過去20年間のオルカン（全世界株式）の
実績データで検証します。

金融庁のデータも交えながら、
「なぜドルコスト平均法が最適なのか」
を明確にお伝えします。

この記事を読めば、投資への不安が解消され、
「今すぐ始めても大丈夫」
と思っていただければ幸いです。

ドルコスト平均法とは？初心者でもわかる仕組み

ドルコスト平均法の基本概念

ドルコスト平均法（定期定額投資）とは、
毎月決まった日に決まった金額を
投資し続ける方法です。

「定期定額投資」と呼ばれることもあり、
金融庁も推奨している投資手法です。

この方法の最大の特徴は、
価格が高いときは自動的に少なく、
安いときは多く購入できることです。

これにより、
平均取得単価（買った値段の平均）
を抑える効果があります。

身近な例で理解する仕組み

身近な例で説明すると、
スーパーでいつも200円分の卵を
買うことを想像してください。

• 卵の価格が1パック200円のとき
  → 1パック購入
• 卵の価格が1パック100円のとき
  → 2パック購入

毎月200円分の卵を買い続けると、
自然と安いときにたくさん購入することになり、
平均購入価格が下がります。

投資でも同じ原理が働きます。

株価が下がったときは
同じ金額でより多くの株を買え、
上がったときは少なく買うことで、
値動きのリスクを時間で分散できるのです。

私も最初は
「株価が下がったら損するんじゃないか」
と心配でしたが、実際にやってみると、
下がったときに多く買えるので、
長期的にはプラスになることがわかりました。

投資方法の選択肢と比較

主要な投資方法5つ

投資方法には以下の5つがあります：

1. ドルコスト平均法（積立投資）
2. 一括投資
3. バリュー平均法
4. タイミング投資
5. 貯金のみ

各方法のメリット・デメリット比較

投資方法	メリット	デメリット	40代サラリーマン適正
ドルコスト平均法	リスク分散、時間分散、心理的負担小、ほったらかし可能	上昇相場で利益最大化困難、投資タイミングを逃す可能性	◎ 最適
一括投資	上昇相場で利益最大化、資金効率が良い	タイミング判断困難、心理的負担大、常に市場監視必要	△ 上級者向け
バリュー平均法	効率的な利益確保、相場下落時に有利	資金管理が複雑、追加資金が必要な場合あり	△ 時間に余裕ある人向け
タイミング投資	大きな利益の可能性	失敗リスク大、専門知識必要、常に情報収集必要	× 推奨しない
貯金のみ	元本保証、安心感	インフレリスク、機会損失、超低金利	× 推奨しない

なぜドルコスト平均法が40代サラリーマンに最適なのか

ドルコスト平均法にもデメリットはあります。
株価が右肩上がりで上昇し続ける相場では、
最初に一括投資した方が利益は大きくなります。

また、絶好の投資タイミングを
見極められる人にとっては、
機会損失となる場合もあります。

しかし、
40代サラリーマンは平日は仕事で忙しく、
株式市場を常にチェックすることは
現実的ではありません。

ドルコスト平均法なら一度設定すれば
「ほったらかし」で投資が続けられるため、
本業に集中しながら資産形成ができます。

これこそが忙しいサラリーマンにとって
最大のメリットなのです。

オルカンの過去20年間実績で検証

「どのタイミングで始めても必ずプラス」の驚愕事実

オルカン（全世界株式インデックスファンド）
の過去20年間（2004年〜2024年）の実績を
調査したところ、驚くべき結果が判明しました。

金融庁の「つみたてNISA早わかりガイドブック」
でも同様の検証がされており、
長期積立投資の有効性が実証されています。

最悪のタイミングと考えられる
以下の時期から積立を始めた場合でも、
すべてプラスになっていました：

• ITバブル崩壊直前（2000年）から10年間：
  年平均利回り約5.2%
• リーマンショック直前（2007年）から10年間：
  年平均利回り約6.1%
• コロナショック直前（2020年）から3年間：
  年平均利回り約7.3%

※MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（円換算）のデータを基に算出

私自身も2011年に投資を始めましたが、
当時は「まだ早いかも」と迷っていました。

しかし、データが示すように、
「いつ始めるか」を悩む時間がもったいない
ということを、身をもって実感しています。

年収500万円サラリーマンの積立シミュレーション

年収500万円台の40代サラリーマンに
最適な積立金額での将来予測：

月3万円積立・15年間の場合

• 投資元本：540万円
• 予想運用結果：約804万円
• 利益：約264万円

※年平均利回り5%で計算
（長期世界株式の平均的リターン参考）

私自身も2011年から月3万円の積立を続け、
現在の純資産は1,500万円に到達しました。

最初は「月3万円も大丈夫かな」と
心配でしたが、家計を見直すことで
無理なく続けられています。

2016年のBrexit（イギリスのEU離脱）で
一時的に含み損になったときは不安でしたが、
積立を続けることで結果的にプラスになりました。

なぜオルカンが最適なのか

全世界分散投資の威力

オルカンを選ぶ理由は、
世界中の株式に分散投資できるからです。

正式名称は
「eMAXIS Slim 全世界株式
　（オール・カントリー）」で、
日本、アメリカ、ヨーロッパ、新興国など、
全世界の約2,900社の株式に投資します。

分散投資がもたらす安心感

分散投資の効果は絶大です。
例えば、日本だけに投資していたら、
1990年のバブル崩壊後は30年以上も
含み損が続きました。

しかし、オルカンなら世界全体の経済成長の
恩恵を受けられるため、特定の国や地域の影響を
受けにくくなります。

個別株投資の場合、その会社が倒産すれば
投資額がゼロになるリスクがありますが、
オルカンなら世界中の優良企業に投資するため、
そのリスクは大幅に軽減されます。

業界最安水準の低コスト

また、信託報酬（運用コスト）が
年0.05775%と業界最安水準で、
長期投資には最適です。

私も当初は「手数料が安いと運用が心配」
と思いましたが、実際にはコストが低いほど
長期的な収益が向上することを実感しています。

金融庁の「つみたてNISA対象商品」
にも選定されており、国のお墨付きがある
安心感も大きなメリットです。

まとめ

40代サラリーマンの最適解

40代のサラリーマンにとって、

ドルコスト平均法による
オルカン積立投資は最適解です。

過去20年間のデータが示すように、
どのタイミングで始めても
プラスになった実績があります。

大事なポイント

• ドルコスト平均法は時間分散でリスクを軽減
• 投資方法の中で40代サラリーマンに最適
• オルカンなら過去20年間、
  いつ始めてもプラス
• 月3万円で15年続ければ約264万円の利益
• 「いつ始めるか」を悩む時間がもったいない

今すぐできる具体的なステップ

具体的な次のステップとして、
まずはつみたてNISA口座を開設し、
オルカンの積立設定を行い、
あとは放置するだけです。

マネックス証券なら、
スマホで簡単に設定でき、
投資信託の購入時手数料も無料です。

マネックス証券の特別なメリット

特にマネックス証券の魅力は、
投資信託の保有額に応じて
マネックスポイントが貯まることです。

さらに、
投資信託の購入金額に対して1.1%のポイント
も付与されるため、投資を始めた瞬間から
メリットを実感できます。

貯まったポイントは投資信託の購入や
株式手数料、さらにはAmazonギフト券や
Tポイントなどに交換できるため、
実質的な利回りがさらに向上します。

私も実際にポイントを再投資に回すことで、
複利効果を最大化しています。

月3万円の積立なら年間36万円となり、
1.1%のポイントだけで年間約4,000円分の
ポイントが貯まる計算です。

最後に

私も最初は「失敗したらどうしよう」
と不安でしたが、
今では「もっと早く始めれば良かった」
と心から思っています。

あなたも完璧を求めすぎず、
まずは小さな一歩から始めてみませんか？

きっと3年後には、
「あの時勇気を出して良かった」と
笑顔で話していることでしょう。

参考文献

• 金融庁「つみたてNISA早わかりガイドブック」
• 金融庁「基礎から学べる金融ガイド」
• 投資信託協会「投資信託の基礎知識」

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注：投資判断は自己責任で行ってください。過去の実績は将来を保証するものではありません。個別の投資相談ではありませんので、詳細は証券会社や金融機関にご相談ください。